市場が注目する「G7」や「要人発言」

「G7」(先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議)、ロシアを加えた「G8(主要国首脳会議、通称サミット)」、さらに新興国を加えた「G20」などの国際会議では、国際的な政治・金融について話し合われ、こと為替問題にも、言及されることが多くあります。これら会合は、週末に開催されることが多いことから、閉会後の週明け月曜日の早朝は、特に注目されています。

為替市場に対して予想外の共同声明が発表されると、金曜日のニューヨーククローズとはまったく違う水準でウェリントン市場からスタートし、流動性が薄いマーケットの中、投機筋がロスカットオーダーを狙う値動きの展開となり、思わぬ水準を示現して、東京の朝を迎えることもよくあります。

そのため、個人投資家には、重要経済指標の発表と同様に国際会議の前にポジションは決済し、週末をまたいだポジション運営は避けることを強くお勧めします。予想外の損切りをさせられて、月曜日の朝、気がつけば金曜日ニューヨーククローズと同水準に戻っている、ということが往々にしてあるからです。

 

 

共同声明やその要人発言を受けて、大きく荒れた月曜日の早朝マーケットが落ち着いてから相場に参入しても、まったく遅くありません。

また、こうした国際会議とは別に、為替相場は各国のちょっとした要人発言によって大きく動くことがありますので、つね日ごろから注意が必要です。注目すべき要人は、アメリカであれば財務長官と財務次官、日本は財務大臣、財務官および財務省国際局長、欧州ではECB関係者です。

彼らの発言内容がこれまでの流れと変わってきたときは、要注意です。しかし、いつ要人発言が出るかは予想できません。予言できないからマーケットにインパクトが与えられるのです。だからこそ、いつも損切りオーダーを入れておかねばならないのです。

市場がわけもわからず不穏な動きをして、トレンドとは逆方向に動き出し、損切りを巻き込んでさらに加速する。よくあることです。迅速な情報収集の面において、プロに劣るFXの個人投資家にとって、重要で忘れてはいけないことは、「値動きについていく」ことです。